平成30年6月18日（月）午前7時58分に大阪府北部を震源として発生した地震で亡くなられた方々のご冥福をお祈り申し上げるとともに、被災された皆さまには謹んでお見舞い申し上げます。

 

当センターでは、日本赤十字社大阪府支部の要請を受け、医師・看護師ら７名による「日赤常備救護班」ならびに災害医療対策本部にて指揮命令を司る統括医師１名、事務員１名を同日午後１時40分に緊急派遣しました。

 

今回、派遣が決まるまでの流れはと言うと、午前8時過ぎに災害救護活動を担当する事務職員の出勤次第、テレビ、インターネットなどによる情報収集を開始。救護要員の派遣に備え、救護班要員、ＤＭＡＴ登録職員の出勤状況を確認。ＥＭＩＳ（広域災害・救急医療情報システム）という被災地の医療機関の状況や、全国の医療機関の派遣・受入れ状況を共有できるインターネットを利用したシステムに入力を開始しました。

 

和歌山は震度３だったため、直接的な地震の影響を感じられませんでしたが、時間が経過するにつれ大阪府北部地域の被災状況が明らかになり、断水・停電の影響、交通機関の運休による帰宅・移動困難者の増加が問題になってきました。報道によると、避難所は300ヵ所以上にのぼり、余震も続いていました。

 

災害対応に関係する職員も集まり、緊急派遣が現実味を帯びてきた午前11時50分、日本赤十字社和歌山県支部から出動が決定したとの連絡を受けました。

 

午後１時30分出発を目標に、医療資機材・医薬品の準備、連絡・記録用のパソコン、派遣要員の食糧や寝袋などの携行品の最終確認が行われ、次々と救護用リュックやスーツケースに詰め込まれ、要員自身も救護服に着替えて、出発前のブリーフィング（説明会）に臨みました。

 

午後１時40分、玄関ロビーホールで出発式が行われました。院長から派遣職員に激励の言葉が送られ、救護班要員を代表して是永 章（これなが　あきら）医師が「全力で取り組んできたい」と抱負を述べ、参集した80名余りの職員に見送られて出発しました。

 

 

同日夕方、日本赤十字社大阪府支部に到着。

大阪府庁の医療災害対策本部にて情報収集を行ったところ、避難所数に比して避難者の医療ニーズが低いことが判明し、交通の回復に伴い避難者も減少に転じたことから、府内の医療機関で完結できるとの判断が下り、帰途に。同日午後10時帰院、携行した医療資機材・医薬品を返戻し、午前０時、約12時間の活動を終了しました。

 

今回、直接的な医療救護活動はありませんでしたが、災害救護は赤十字の使命であり、その実践的な意義は果たせたと考えます。一方で、派遣準備・対応の中で、新たな課題も見えてきました。赤十字の救護・救援活動は自己完結型で、移動手段、医療資機材・医薬品、連絡用機器、要員の食糧や寝袋など必要な物資はすべて持参します。今回の被災地は隣県で局地的だったため、物資の補充は比較的容易なことが予想できましたが、広域大規模地震の標準装備を用意しました。標準的な準備や最大限を予測することも必要ですが、より迅速に出動するために、あえて最小限の資機材にしたり、現地で活動中に補充したりするなどの臨機応変さも必要だと考えさせられました。

 

これらの課題を含め、派遣や準備・対策を評価し、より一層、迅速性の向上と臨機応変で柔軟な対応力の充実を目指して、今後も取り組んでいきたいと考えています。

 

 

　活動レポートでは、様々な活動のご報告、裏話などをお届けします。次回も、お楽しみに！